LED照明 電気代削減額の計算式

LED照明の省エネ効果は次の計算式で求められます。難しい計算は不要です。現在の照明の消費電力とLED換算後の消費電力がわかれば5分で試算できます。

電気代削減額(年間)計算式
年間削減額(円)=
(現在W − LED後W) × 年間点灯時間(h) × 電力単価(円) ÷ 1,000
電力単価の目安: 商業用30〜35円/kWh(契約内容により異なります)
計算例: FL40W蛍光灯 1台をLED(18W)に交換した場合

削減W = 40W − 18W = 22W
年間点灯時間 = 12h/日 × 365日 = 4,380h
年間削減額 = 22W × 4,380h × 30円 ÷ 1,000 = 約2,891円/台
100台交換 → 年間約29万円削減

業種別 LED省エネ削減率の目安

削減率は既存照明の種類とLEDの仕様によって変わります。下表は業種別の典型的な削減率の目安です。

業種 既存照明 LED化後 削減率目安 点灯時間目安 投資回収目安
工場・物流施設 水銀灯400W LED120W相当 70%削減 16〜24h/日 1〜2年
コンビニ・ドラッグストア FL40W蛍光灯 LED18W直管 55〜60%削減 24h/日 1〜2年
飲食店・居酒屋 ハロゲン60W LEDテープ/ダウンライト 50〜60%削減 12〜16h/日 2〜3年
オフィス Hf蛍光灯32W LED直管16W 45〜50%削減 10〜12h/日 3〜4年
ホテル・宿泊施設 電球60W LED電球8W相当 55〜65%削減 12〜18h/日 2〜3年
店舗・アパレル ハロゲン50W LEDスポット10W 50〜60%削減 12h/日 2〜4年
マンション共用部 蛍光灯32W LED+人感センサー 60〜70%削減 実質3〜5h/日 2〜3年

※ 削減率は既存照明の種類・LED仕様・点灯時間によって変動します。実際の工事前に必ず現地計測を行ってください。

試算例 3パターン(飲食店・オフィス・工場)

業種別に代表的な試算例を示します。台数・点灯時間・電力単価は実態に合わせて計算式に代入してください。

飲食店(30席規模)
照明台数50台
削減W/台22W(40W→18W)
点灯時間12h/日 × 350日
電力単価30円/kWh
工事費目安50〜80万円
年間削減額: 約13.9万円
投資回収: 約3.6〜5.7年
オフィス(50名規模)
照明台数80台
削減W/台16W(32W→16W)
点灯時間10h/日 × 250日
電力単価32円/kWh
工事費目安60〜100万円
年間削減額: 約10.2万円
投資回収: 約5.9〜9.8年
中規模工場(1,000m²)
照明台数60台
削減W/台280W(400W→120W)
点灯時間16h/日 × 300日
電力単価28円/kWh
工事費目安200〜400万円
年間削減額: 約225万円
投資回収: 約1〜1.8年

投資回収期間の計算手順(5ステップ)

  1. 現在の照明台数と消費電力を把握する 照明器具の銘板(背面ラベル)または仕様書で消費電力(W)を確認。同じ種類が複数ある場合は代表1台を計測すればOK。
  2. LED換算後の消費電力を算出する FL40W蛍光灯→LED直管18W、水銀灯400W→LED120W相当、ハロゲン60W→LED8〜10Wが典型的な換算値。カタログのLm(ルーメン)値で明るさが同等か必ず確認する。
  3. 年間点灯時間を計算する 1日の平均点灯時間(h) × 年間稼働日数(日) = 年間点灯時間(h)。例: 12h/日 × 350日 = 4,200h/年。
  4. 年間削減額を計算する (現在W − LED後W)× 台数 × 年間点灯時間 × 電力単価 ÷ 1,000 = 年間削減額。電力単価は電力会社の請求書(kWh単価)を確認する。
  5. 投資回収期間を計算する 工事費合計(材料費+施工費)÷ 年間削減額 = 投資回収期間(年)。補助金が適用される場合は補助後の実質負担額で計算する。

省エネ補助金の活用で投資回収を早める

LED照明への切り替えは省エネ投資として各種補助金の対象になります。補助金を活用すると初期費用が大幅に下がり、投資回収期間を短縮できます。

補助金の種類(例) 対象 補助率の目安 申請先(参考)
省エネルギー投資促進支援補助金 中小・大企業 1/3〜1/2補助 経済産業省系
中小企業省力化投資補助金 中小企業 1/2補助 中小企業庁
自治体独自補助金 管内事業者 自治体により異なる 各都道府県・市区町村
⚠ 補助金は年度・公募ごとに条件が変わります
補助率・上限額・申請期間・対象設備要件は毎年更新されます。最新情報は各省庁・自治体の公式ウェブサイトで必ず確認してください。施工業者に依頼する際は「補助金申請実績のある業者」を選ぶと手続きがスムーズです。

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